例えば、地震の場合を例にすると日本は世界のM6以上（マグニチュード：地震そのものの大きさ）の地震の約2割が日本周辺で発生する代表的な地震大国となっています。
日本の近年の地震の中で、震度7を記録したものとしては1995年の「阪神淡路大震災」、2004年の「新潟県中越地震」、2011年の「東日本大震災」、2016年の「熊本地震」、2018年の「北海道胆振東部地震」、そして2024年の「能登半島地震」があります。このように震度7であっても数年おきに発生しています。地震だけではなく、津波、台風、洪水、大雪、竜巻、火山、干ばつなどがあり、その度に数多くの人的・物的な被害を受けています。

建設予定地の自然災害のリスクを事前に知り、適切な建設地の選定、自然災害リスクに対応した住宅設計の重点的な対策について検討することは、居住者の安全性を確保する上で極めて重要なこととなります。建設地によって異なる災害リスクの主要なものとして、大雨に伴う洪水、内水、土砂災害、地震に伴う建物の震動被害、津波、市街地火災、液状化、火山活動などがあります。これらにより予想される被害の種類、程度、範囲等を地図上に視覚情報として示したものがハザードマップです。